「株式投資を始めたいけど、専門用語が多くて挫折してしまった…」
「ニュースや投資の本を読んでも、難しい言葉ばかりで理解できない…」
「基本的な投資用語をまとめて学べる記事はないかな？」
このような悩みをお持ちではありませんか？
結論から言うと、株式投資を始めるには基本的な用語や概念を理解することが非常に重要です。専門用語の壁を乗り越えれば、投資の世界はぐっと身近になり、資産形成の可能性が広がります。
この記事では、株式投資を始める際に必ず知っておきたい基本用語30選を、初心者にもわかりやすく解説します。これらの用語を理解することで、投資の基礎知識が身につき、自信を持って投資をスタートすることができるでしょう。
株式市場の基本用語
まずは株式市場の基礎となる用語から学んでいきましょう。これらの用語を理解することで、投資の基本的な仕組みがわかるようになります。
1. 株式（Stock）
株式とは、企業の所有権の一部を表す証券のことです。株式を購入すると、その企業のオーナーの一人となり、企業の成長や利益に応じた配当を受け取る権利や、株主総会での議決権を得ることができます。つまり、株式投資とは「企業の一部を購入して、その企業の成長に投資する」ということなのです。
2. 株価（Stock Price）
株価とは、市場で取引される株式の値段のことです。株価は需要と供給のバランスによって決まり、企業の業績、将来性、経済状況など様々な要因によって変動します。投資家は株価が上昇することで利益（キャピタルゲイン）を得ることができます。
3. 株式市場（Stock Market）
株式市場とは、株式を売買する場所のことです。日本では東京証券取引所（東証）が主な市場で、グロース市場、スタンダード市場、プライム市場の3つに分かれています。世界には、ニューヨーク証券取引所（NYSE）やナスダック（NASDAQ）など様々な株式市場があります。
4. IPO（新規株式公開）
IPO（Initial Public Offering）とは、未公開企業が初めて株式を公開し、一般投資家に株式を売り出すことです。IPOによって企業は資金調達ができ、投資家は新たな投資機会を得ることができます。IPO銘柄は人気が高く、抽選で当選しないと購入できないケースが多いです。
5. 時価総額（Market Capitalization）
時価総額とは、企業の市場価値を表し、「発行済み株式数 × 株価」で計算されます。時価総額が大きい企業は大型株、小さい企業は小型株と呼ばれます。時価総額は企業の規模を測る重要な指標の一つで、投資判断の材料となります。
株式取引に関する基本用語
株式の売買に関する基本的な用語を理解することで、実際の取引をスムーズに行うことができます。
6. 証券口座（Securities Account）
証券口座とは、株式や債券などの金融商品を売買するための口座です。証券会社（ネット証券を含む）で開設でき、口座開設は無料のケースが多いです。初めて株式投資を始める方は、使いやすいインターフェースや手数料の安さでネット証券を選ぶことが多いです。
7. 現物取引（Cash Trading）
現物取引とは、自分が持っている資金の範囲内で株式を購入する通常の取引方法です。例えば、10万円の資金があれば、10万円分の株式を購入することができます。初心者は主にこの現物取引から始めることをおすすめします。
8. 信用取引（Margin Trading）
信用取引とは、証券会社からお金や株式を借りて行う取引のことです。例えば、10万円の資金しかなくても、証券会社から30万円を借りて合計40万円分の株式を購入することができます（レバレッジを効かせる）。ただし、リスクも大きくなるため、初心者には向いていません。
9. 指値注文（Limit Order）
指値注文とは、「この価格以下なら買いたい」「この価格以上なら売りたい」と価格を指定して出す注文方法です。例えば、現在の株価が1,000円の株に対して「950円以下で買いたい」と指値注文を出し、株価が950円まで下がると自動的に注文が成立します。
10. 成行注文（Market Order）
成行注文とは、価格を指定せず「今の市場価格ですぐに売買したい」という注文方法です。即時執行されるメリットがありますが、株価の変動が激しい時には予想外の価格で約定することもあります。流動性の高い大型株では比較的安心して使える注文方法です。
株式投資のリターンに関する用語
株式投資からどのように利益を得るのか、そのリターンに関する用語を解説します。
11. 配当（Dividend）
配当とは、企業が利益の一部を株主に還元するために支払うお金のことです。例えば、1株1,000円の株式を100株持っている場合、1株あたり30円の配当があれば、年間3,000円の配当収入を得ることができます。配当利回りの高い株式に投資する「高配当株投資」は、安定した収入を求める投資家に人気があります。
12. キャピタルゲイン（Capital Gain）
キャピタルゲインとは、株式の売買差益のことです。例えば、1株1,000円で購入した株式が1,200円に値上がりした時に売却すれば、1株あたり200円のキャピタルゲインを得ることができます。株式投資の主な利益源の一つです。
13. 利回り（Yield）
利回りとは、投資に対するリターンの割合を表す指標です。特に配当利回りは「年間配当金÷株価×100」で計算され、投資効率を測る重要な指標となります。例えば、株価1,000円で年間配当金が30円の場合、配当利回りは3％となります。
14. PER（株価収益率）
PER（Price Earnings Ratio）とは、株価が企業の1株あたり利益（EPS）の何倍かを示す指標です。「株価÷1株あたり利益」で計算され、企業の割高・割安を判断する材料となります。一般的に、PERが低いほど割安、高いほど割高と考えられますが、成長期待が高い企業はPERが高くなる傾向があります。
15. PBR（株価純資産倍率）
PBR（Price Book-value Ratio）とは、株価が企業の1株あたり純資産（BPS）の何倍かを示す指標です。「株価÷1株あたり純資産」で計算され、PERと同様に企業の割高・割安を判断する材料となります。PBRが1倍を下回る場合、理論上は企業の解散価値よりも株価が安いことを意味します。
投資スタイルと戦略に関する用語
投資には様々なスタイルや戦略があります。自分に合った投資方法を見つけるために、これらの用語を理解しましょう。
16. バリュー投資（Value Investing）
バリュー投資とは、企業の本質的な価値（内在価値）と比較して割安な株式に投資する戦略です。PERやPBRなどの指標を用いて割安株を見つけ、長期保有することで利益を得ることを目指します。投資の神様と呼ばれるウォーレン・バフェット氏が実践している投資手法として有名です。
17. グロース投資（Growth Investing）
グロース投資とは、高い成長率が期待できる企業に投資する戦略です。PERやPBRが高くても、将来の成長性を重視して投資判断を行います。IT企業やバイオテクノロジー企業など、革新的な技術やサービスを持つ企業がターゲットとなることが多いです。
18. インデックス投資（Index Investing）
インデックス投資とは、日経平均株価やTOPIXなどの市場指数に連動したパフォーマンスを目指す投資戦略です。個別銘柄を選ぶのではなく、市場全体の動きに連動するインデックスファンドやETF（上場投資信託）に投資します。運用コストが低く、分散投資効果が得られることから、初心者にもおすすめの投資方法です。
19. デイトレード（Day Trading）
デイトレードとは、1日の間に株式を売買し、その日のうちにポジションをすべて決済する短期売買手法です。数分から数時間の間に発生する小さな価格変動を利用して利益を上げることを目指します。頻繁な売買と集中力が必要で、初心者には難易度が高い投資スタイルです。
20. スイングトレード（Swing Trading）
スイングトレードとは、数日から数週間の期間で株式を保有する中期的な売買手法です。デイトレードほど頻繁な取引は必要なく、日々の値動きに一喜一憂する必要がないため、精神的な負担が少なくなります。仕事や学業と両立しやすいため、副業として株式投資を始める方に適した投資スタイルです。
リスク管理に関する用語
投資にはリスクがつきものです。リスクを適切に管理するために、これらの用語を理解しておきましょう。
21. 分散投資（Diversification）
分散投資とは、リスクを低減するために資金を複数の異なる投資対象に分散して投資する戦略です。例えば、単一の株式だけでなく、異なる業種・セクターの複数の銘柄に投資したり、株式以外の資産（債券、不動産、金など）にも資金を配分したりすることで、特定の投資が失敗した場合のダメージを最小限に抑えることができます。
22. ボラティリティ（Volatility）
ボラティリティとは、株価の変動の大きさを表す指標です。ボラティリティが高い銘柄は短期間で大きく値動きする傾向があり、リスクと同時にリターンの機会も大きくなります。反対に、ボラティリティが低い銘柄は比較的安定した値動きを示します。自分のリスク許容度に合わせた銘柄選びが重要です。
23. ストップロス（Stop Loss）
ストップロスとは、損失を一定額に抑えるために設定する売り注文のことです。例えば、1,000円で購入した株式が900円まで下落したら自動的に売却するよう設定しておくことで、それ以上の損失を防ぐことができます。感情に左右されず冷静な投資判断をサポートする重要なリスク管理ツールです。
24. リスク許容度（Risk Tolerance）
リスク許容度とは、投資家が許容できるリスクの程度のことです。年齢、収入、資産状況、投資目的、投資期間などによって個人差があります。例えば、若く収入が安定している人は比較的高いリスクを取れる傾向がありますが、退職間近の人はリスクを抑えた投資が適していることが多いです。自分のリスク許容度を把握し、それに合った投資戦略を選ぶことが大切です。
25. ドルコスト平均法（Dollar-Cost Averaging）
ドルコスト平均法とは、一定額を定期的に投資することで、市場のタイミングを図るリスクを軽減する投資手法です。例えば、毎月3万円ずつ同じ銘柄に投資すると、株価が高い時は少ない株数を、安い時は多くの株数を購入することになり、結果的に平均取得単価を抑えることができます。NISA（少額投資非課税制度）や積立投資でよく活用される方法です。
税金と制度に関する用語
投資で得た利益には税金がかかります。また、税制優遇を受けられる制度もあります。これらの用語を理解して、効率的な資産形成を目指しましょう。
26. 譲渡益課税（Capital Gains Tax）
譲渡益課税とは、株式などの売却によって得た利益（キャピタルゲイン）に対してかかる税金のことです。日本では、株式の譲渡益に対して一律20.315%（所得税15%、住民税5%、復興特別所得税0.315%）の税率が適用されます。ただし、NISA（少額投資非課税制度）などを利用すれば、一定の条件下で非課税となります。
27. 配当課税（Dividend Tax）
配当課税とは、株式の配当金に対してかかる税金のことです。配当金に対しても、譲渡益と同様に20.315%の税率が適用されます。配当金の受取方法には「株式数比例配分方式」と「配当金領収証方式」がありますが、確定申告の手間を考えると前者がおすすめです。
28. NISA（少額投資非課税制度）
NISA（Nippon Individual Savings Account）とは、年間一定額までの投資から得られる利益（配当金・分配金・譲渡益）が非課税になる制度です。2024年からは「新NISA」が始まり、非課税枠が拡大されました。年間投資枠は成長投資枠で最大360万円、つみたて投資枠で最大120万円となり、非課税保有限度額は1,800万円までとなっています。長期的な資産形成に適した制度です。
29. iDeCo（個人型確定拠出年金）
iDeCo（Individual-type Defined Contribution pension plan）とは、自分で掛金を拠出し、運用商品を選択して老後に備える年金制度です。掛金が全額所得控除となるため、所得税・住民税が軽減され、運用益も非課税となります。さらに、受取時も一定の控除があるため、三重の税制優遇があります。ただし、原則60歳まで引き出せないというデメリットもあります。
30. 特定口座（Designated Account）
特定口座とは、証券会社が投資家の代わりに譲渡益の計算や納税手続きを行ってくれる口座のことです。「源泉徴収あり」を選択すれば、証券会社が自動的に税金を差し引いてくれるため、確定申告が不要になります（特定口座内の取引に限る）。初心者には「特定口座（源泉徴収あり）」がおすすめです。
株式投資を始めるための実践ステップ
基本用語を理解したら、次は実際に株式投資を始めるための具体的なステップを見ていきましょう。初心者が安全に株式投資をスタートするための手順をご紹介します。
ステップ1: 投資目標の設定
まずは、なぜ投資をするのか、どのくらいの期間でどれくらいのリターンを目指すのかを明確にしましょう。老後資金の準備、子どもの教育資金、住宅購入など、目標によって投資スタイルや選ぶべき銘柄も変わってきます。短期的な利益を追求するのか、長期的な資産形成を目指すのかを決めておくことが重要です。
ステップ2: 投資資金の準備
投資に回せる資金を確保しましょう。大切なのは、「余剰資金」で投資することです。生活に必要な資金や緊急時の備えとなる預貯金（一般的に生活費の3〜6ヶ月分）は確保した上で、それ以外の資金を投資に回すようにしましょう。最初は少額からでも構いません。
ステップ3: 証券口座の開設
証券会社で口座を開設します。ネット証券は手数料が安く、スマホやPCからいつでも取引できるため、初心者にもおすすめです。DMM株などの使いやすいインターフェースを提供している証券会社を選ぶと良いでしょう。同時にNISA口座も開設しておくと、税制優遇を受けることができます。
ステップ4: 投資教育
投資を始める前に、基本的な知識を身につけましょう。書籍、ウェブサイト、セミナーなどを通じて学ぶことができます。多くの証券会社は初心者向けの教育コンテンツを提供しているので、活用するとよいでしょう。この記事で解説した基本用語を理解することも重要なステップです。
ステップ5: 投資方針の決定
自分に合った投資スタイルや戦略を決めましょう。バリュー投資、グロース投資、インデックス投資など、様々な投資手法があります。初心者は、リスクを分散できるインデックス投資や投資信託から始めるのがおすすめです。また、ドルコスト平均法を活用した積立投資も検討しましょう。
ステップ6: 銘柄選択と投資実行
投資方針に基づいて、投資対象を選びましょう。個別株を選ぶ場合は、企業の財務状況、事業内容、将来性などをしっかり調査します。インデックス投資の場合は、代表的な指数に連動するETFや投資信託を選びます。選んだら実際に注文を出して投資を実行しましょう。
ステップ7: 定期的な見直しと学習継続
投資を始めたら、定期的にポートフォリオを見直し、必要に応じて調整します。同時に、投資に関する学習を継続することも大切です。市場環境や自分の投資目標は変化することがあるため、柔軟に対応できるよう知識を更新し続けましょう。
初心者がよく抱く疑問と回答
株式投資を始める初心者の方がよく抱く疑問とその回答をまとめました。これらの疑問を解消して、より安心して投資をスタートできるようにしましょう。
Q1: 株式投資を始めるのに最低いくら必要ですか？
A: 実は少額からでも始められます。1株数百円の銘柄もありますし、投資信託なら100円から購入できるものもあります。ただし、分散投資の観点からは、最低でも数万円程度あると選択肢が広がります。DMM株では、少額から取引できる銘柄も多く取り扱っており、初心者でも始めやすい環境が整っています。
Q2: 投資のリスクをできるだけ抑える方法はありますか？
A: リスクを完全に排除することはできませんが、以下の方法でリスクを抑えることができます。
- 分散投資を行う（複数の銘柄、異なるセクター、国内外の投資先に分散）
- 長期投資で短期的な変動を乗り越える
- ドルコスト平均法を活用する
- 自分のリスク許容度に合った投資対象を選ぶ
- NISAなどの税制優遇制度を活用する
Q3: 株式投資と投資信託、初心者はどちらから始めるべきですか？
A: 一般的に、初心者は投資信託から始めることをおすすめします。投資信託は専門家が運用を行い、多数の銘柄に分散投資されるため、個別株よりもリスクが抑えられます。特にインデックス型の投資信託やETFは、手数料が低く、市場平均のリターンが期待できるため、初心者に適しています。ある程度知識と経験が身についたら、個別株投資にもチャレンジしてみるとよいでしょう。
Q4: 株価が下がったらどうすればいいですか？
A: 株価の下落時には冷静な判断が重要です。まずは下落の理由を分析しましょう。一時的な市場全体の調整なのか、投資先企業の問題なのかを見極めます。長期投資が前提なら、一時的な下落は買い増しのチャンスとなることもあります。ただし、企業の基本的な価値や将来性に問題が生じている場合は、損切りを検討する必要があるかもしれません。事前にストップロスの水準を決めておくことも有効です。
Q5: 投資で儲かるためのコツはありますか？
A: 投資で成功するためのいくつかのポイントを紹介します。
- 長期的な視点を持つ（短期的な値動きに一喜一憂しない）
- 継続的に投資する（積立投資やドルコスト平均法の活用）
- 分散投資を心がける
- 感情に左右されない投資判断（ルールベースの投資）
- 投資コスト（手数料など）を抑える
- 定期的に投資先を見直す
- 継続的に学習し、知識をアップデートする
まとめ：株式投資の第一歩を踏み出そう
この記事では、株式投資を始める前に知っておきたい基本用語30選を解説しました。株式市場の基本概念から取引方法、リターンの種類、投資戦略、リスク管理、税金と制度まで、初心者が理解すべき重要な用語をカバーしています。
株式投資は、正しい知識と適切な準備があれば、資産形成の強力な手段となります。この記事で学んだ基本用語を理解し、実践的なステップに沿って投資を始めることで、あなたも投資の世界への第一歩を踏み出すことができるでしょう。
DMM株では、初心者にも使いやすい取引ツールと充実した投資情報を提供しています。日本株はもちろん、米国株も取引可能で、NISA口座も開設できます。株式投資を始める第一歩として、まずは証券口座の開設を検討してみてはいかがでしょうか。
投資の世界は広く、学ぶべきことは多いですが、一歩ずつ着実に進むことで、長期的な資産形成の道を歩むことができます。この記事があなたの投資の旅の一助となれば幸いです。
※投資にはリスクが伴います。投資を行う際は、取引説明書をよく読み、ご自身の判断と責任において行ってください。
